電気自動車（EV）の普及や電動化、自動運転やコネクテッドなど自動車技術の進展にともない、車両の構成部品は電子機器の割合が増加しています。
今後も自動車整備士として活躍する、またはこの先も活躍し続けるためには、先進技術に対応する知識や技術は不可欠です。今ここで、電気自動車の整備に向けて準備を進めていきましょう。

1. 内燃機関車から電気自動車へのシフトに向けて

日本は少子高齢化に伴い、蔓延的に自動車整備士が不足している現状です。そんな中、電気自動車や電動化へのシフトは、整備士により高度な技術と知識を求め、将来的な整備士不足を加速化すると予想されています。
このような背景から日本政府は、自動車整備におけるスキャンツールの購入補助金や人材開発に向けた支援助成金制度の導入などサポート体制を強化し始めています。
また企業サイドにも電気自動車へのシフトに対応する動きが見られます。たとえば日産は、将来の自動車整備士の育成に注力し、自動車整備士の教育を手がける日産・自動車大学校にてEV整備専門の講座を開設しています。
他にも労働環境の整備や給与面の改善に努めるなど、多くの企業が優秀な整備士を確保するための対策を講じ始めています。

参考：厚生労働省「人材開発支援助成金（特定訓練コース、一般訓練コース、教育訓練休暇付与コース、特別育成訓練コース）」

2. 電気自動車と内燃機関車の主な違い

電気自動車は、バッテリーに貯めた電気だけを使って走る車です。対して内燃機関車（エンジン車）は、ガソリンや軽油といった燃料を使って走る車です。 電気か燃料かというシンプルな違いではありますが、これによって駆動力を生み出すモーターやエンジンが全く異なります。
電気自動車においてエンジン関連の変速機であるトランスミッションや吸気管や排気管、燃料タンクやオイルポンプなどの部品は不要。具体的には以下に挙げる部品がメインとなります。

この仕組みによる違いは、内燃機関車の部品数約3万点、電気自動車の部品数約２万点という、部品数の差異からも見てとれます。

参考：TATA CAPITAL「Electric Engine Vs Combustion Engine: What Are The Differences Between The Two?」

3. 電気自動車の整備に必要な資格

電気自動車は従来の内燃機関車とは全く異なる機構を用いています。しかしながら整備をするにあたっては、自動車整備士資格に加えて「必ず取らなければいけない資格」というものはありません。
ただし、電気自動車の整備には、電気系統に関する知識が必要です。そこで政府は、「電気自動車などの整備に係る特別教育」として「低圧電気取扱業務に関する特別教育」を実施することを義務づけています。

参考：厚生労働省労働基準局安全衛生部「⾃動⾞整備事業者、⾞両系荷役運搬機械や⾞両系建設機械の整備事業者の皆様へ」

「低圧電気取扱業務に関する特別教育」とは

低圧電気取扱業務に関する特別教育とは、労働安全衛生法第59条の規定により、電気自動車等の整備業務において、感電による労働災害を防止するために設けられた教育制度です。電気自動車等（※対地電圧が50Vを超える低圧の蓄電池を内蔵する⾃動⾞）の整備を行う労働者は、この特別教育を受講することが義務づけられています。

コース内容

低圧電気取扱業務に関する特別教育のカリキュラムは、座学6時間、実技1時間で構成されています。

コースを受けられる機関

低圧電気取扱業務に関する特別教育は、事業者が行うことが基本とされていますが、教習所や社団法人などが開催する講座を受けることもできます。
受講できる機関をいくつかご紹介します。

■ 関東電気保安協会「低圧電気取扱者安全衛生特別教育講習会 学科+実技1時間」
■ 一般社団法人 安全衛生マネジメント協会「低圧電気取扱業務特別教育」
■ コベルコ教習所 「電気自動車の整備の業務等に係る特別教育」

＜本で学習されたい方＞
■ 一般社団法人　日本自動車整備振興会連合会
「低圧電気取り扱い業務 電気自動車等の整備業務における特別教育用テキスト」

科目免除対象者

低圧電気取扱業務に関する特別教育には、科目免除制度があります。対象者は学科教育の科目のうち「低圧電気に関する基礎知識（座学1時間）」の受講を省略できます。
科目免除対象者は、すでに下記の⾃動⾞整備士技能検定に合格し、業務に必要な教育又は研修の受講歴等から低圧電気の危険性に関する基礎知識を有していると認められる人です。

4. 整備士の経験を活かしたキャリアの選択肢

自動車整備士は、自動車に関する深い知識をもつスペシャリストです。整備士としての経験や知識を持っていれば、現場以外でも自動車業界や製造業・保険業界などでさまざまな仕事をすることができます。
ここでは、整備士の経験を活かせる仕事をご案内します。

１．メーカーでの開発エンジニアやテストエンジニア

自動車整備士の経験を活かして、開発エンジニアやテストエンジニアに挑戦することができます。
メーカーの車両開発部署では、整備士免許や車両構造の知識を活かした開発設計の仕事があります。また、実際に車両を検証しトラブルが起こった際の原因を探るテストエンジニアという仕事もあります。いずれの仕事も車両そのものの知識を活かすことができます。

２．メーカーでのテクニカルヘルプデスクやサービスエンジニア

テクニカルヘルプデスクやサービスエンジニアも自動車整備士としての経験・スキルを活かせる仕事です。
整備工場などで解決できない難しい故障などを客先に出向いて故障診断を行ったり、車両や製品のアップデートがあった際にメーカー代表として説明会イベントを行ったりします。

３．保証（ワランティ）

自動車業界には保障（ワランティ）に関連した仕事もあり、自動車整備士の経験を活かして転職する人も少なくありません。
保証（ワランティ）とは、自動車が故障した際に修理代や部品代をカバーする自動車保証のことです。保証（ワランティ）の仕事は、事故や不具合などによる交換請求依頼があった際に、補償請求が規定で定めた方針の範囲内か、請求依頼が正しく記載されているかなどを監視し最適化していきます。自動車保証の内容と請求内容の整合性をチェックする上で、車両に関する専門知識を活かすことができます。

４．損害保険会社の技術アジャスター

自動車整備士の転職先として技術アジャスターという仕事もあります。
技術アジャスターは、車両事故が起こった際に現場に駆け付け、損害における調査や修理の算出を行います。事故車両の調査で車両に関する専門的な知識や特別なスキルが必要なため、自動車整備士としての経験が活かせる職業と言えます。

5. 整備士免許を活かしつつ、英語を伸ばしたい方へ

日本の自動車産業にとって自動運転技術やバッテリーの開発は、もはや海外企業との協業やパートナーシップなしでは進められません。こうしてこの先企業のグローバル化がより進んでいくことを考えると、英語力は時代変遷に対応するためのポイントとなりそうです。
ここでは、整備士免許を活かしつつ英語力を伸ばしたい方へ、キャリアアップの方法を提案します。

海外へチャレンジ

思い切って海外での生活に挑戦してみるのも一つの案です。
JICA（独立行政法人国際協力機構）が派遣する青年海外協力隊は、開発途上国で現地の人々と共に生活しながら途上国の国づくりや人づくりに貢献する活動を行っています。募集職種はさまざまあり、その中に自動車整備員の募集もされています。

また、ワーキングホリデーを利用するのも一つの手です。
ワーキングホリデーは、利用できる国や年齢に制限がありますが、一定の条件をクリアすれば誰でも現地で働くビザを得ることができるシステムです。しかしながら、ワーキングホリデーは現地で生活するための資金源として働くことを許可されているものなので、整備士として海外で働くことが目的という方には、趣旨が異なります。
働きながら現地の生活を体験し、英語力を鍛えつつ見識を広げたいという人におすすめの方法です。

参考：JICA「JICA海外協力隊＞自動車整備」

外資企業にトライする

外資系のメーカーにも、上に挙げたようなテクニカルヘルプデスクやサービスエンジニア、テストエンジニアや保証（ワランティ）といった求人案件が挙がっています。求人条件として高い英語力が求められていない案件もあるため、入社してからの英語での技術トレーニングなど実践を通して、英語力を身につけていくことが可能です。
ただし、外資系企業は即戦力を求める傾向が強くあります。そのため、英語の基礎レベルは最低限必要と考えてください。面接の時点では基礎レベルだけれども、自主学習による英語力アップのための努力は続けることをアピールすることが大切です。

6. 求人の探し方

自動車整備士のキャリアを軸に他の職種にチャレンジしたいという方は、転職エージェントを使った転職活動をおすすめします。
転職エージェントの多くは、転職に際して参考となる知識を持っているため、転職希望者にとって強い味方となります。
Turnpoint Consultingでは、日系外資メーカーでの上記に挙げた職種や英語を伸ばしていきたい方に向けた求人情報などを取り扱っております。自動車・モビリティ業界における圧倒的な業界知識をもとに、求職者を丁寧にサポートし、理想の転職へと導きます。

7. 最後に